【未分類】
■財務諸表
◯損益計算書の勘定科目
・営業損益
→持分法投資損益 ※連結
・特別損益
→有形固定資産の売却損益、除却損
【コーポレートファイナンス】
・バーニーのVRIN(VRIO)フレームワークでの持続的な競争優位に影響する経営資源や能力
→資源の価値、資源の希少性、模倣困難性、代替困難性
【資産会計】
■減損
・減損損失額
(1)割引前将来CF＜帳簿価格なら減損認識
(2)回収可能価格は使用価値と正味売却額の大きい方
(3)減損損失額=期末帳簿価格-回収可能価格
■
・期末の商品評価額
・包括利益=当期純利益+その他の包括利益
・その他の包括利益=為替換算調整額の増減額+その他有価証券評価差額金の増減額の+繰越ヘッジ損益の増減額+退職給付にかかる調整額
■減価償却費
〇定額法
減価償却費=(取得原価 – 残存価格) / 耐用年数
〇定率法(200%)
・減価償却費 = (取得原価 – 減価償却累計額)×定率法の償却率 = 期首の未償却残高 × 定率法償却率
・定率法償却率 = 1 ÷ 耐用年数 ×200%
例：200%定率法、耐用年数5年、取得原価が10億円の設備を2021年度に購入した場合の、2023年度末の減価償却費を求める。
2021年度の減価償却費 =(10億円 – 0円)×0.4 = 4億円
定率法償却率 = 1 ÷ 5年 ×200% = 0.4
2022年度の減価償却費 = (10億円 – 4億円)×0.4 = 2.4億円
2023年度の減価償却費 = (10億円 – 4億円 – 2.4億円) ×0.4 = 1.44億円
(2023年度の帳簿価格 = 10億円 – 4億円 – 2.4億円 – 1.44億円 = 2.16億円)
◯生産高比例法での減価償却費
(1)減価償却対象額=取得価格 – 残存価格
(2)当該年度の使用時間=当期末の総使用時間 – 期初の総使用時間
(3)減価償却費=(1) × ((2)/ 総使用可能時間)
◯所有権移転ファイナンスリースの減価償却費
(1)リース資産額=見積現金購入価格とリース料総額 現在価値の低い方
(2)定額法など指定の方法で減価償却費を求める
■
◯償却原価法での債券の帳簿価格
以下の順で年度ごとに求める
(1)クーポン=額面×券面利子率
(2)利息配分額=帳簿価格×実行利子率
(3)金利調整差額の償却額=(2)-(1)
(4)帳簿価格=(3)+取得価格
◯課税所得
課税所得=税引前当期純利益+益金算入-益金不算入-損金算入+損金不算入
■
・営業活動によるキャッシュフロー=税引前当期純利益+減価償却費-運転資本増加額(売上債権の増加+棚卸資産の増加-仕入債務の増加) – 法人税
■
◯退職給付
・2020年度の勤務費用 ※期間定額基準、退職一時金500万、割引率5%、複利原価率有、5年間の勤務、2020-2024年度
(1)1年間の退職給付見込額=500万÷5年
(2)複利原価率表から5%、4年の項目を(1)にかける
・2021年度の退職給付費用 ※長期期待運用収益率8%
(1)2020、2021年度の勤務費用を求める
(2)利息費用を求める
退職給付債務(2020年度の勤務費用)×割引率5%
(3)期待運用収益=年金資産額(2020年度の拠出額)×8%
(4)退職給付費用=勤務費用+利息費用-期待運用収益
【総合分析問題】
■安全性
・流動比率=流動資産÷流動負債×100
・当座比率=当座資産÷流動負債×100
※当座資産=現金預金+売上債権+有価証券
・固定比率=固定資産÷自己資本×100
・固定長期適合率=固定資産÷(固定負債+非支配株主持分+自己資本)
・インタレスト・カバレッジ・レシオ=事業利益÷支払利息
※事業利益=営業利益+金融収益+持分法による投資利益
・手元流動性=現金預金+有価証券
・手元流動性比率=手元流動性÷(売上高÷12ヶ月)
※月単位の場合
・負債比率=負債合計÷自己資本=
(流動負債+固定負債+非支配株主持分)÷自己資本
■損益分岐点
・固定費=人件費+固定設備関連費用+その他固定費
・変動費=売上原価+販管費の変動費分
・変動費率=変動費÷売上高×100
・損益分岐点売上高=固定費÷(1-変動費率)
・損益分岐点比率=損益分岐点売上高÷実際売上高×100
・固定比率
■投下資本効率
・売上債権回転率=売上高÷売上債権
・売上債権=売上高÷売上債権回転率
・有形固定資産回転率=売上高÷有形固定資産
・有形固定資産=売上高÷有形固定資産回転率
・棚卸資産回転率=売上高÷棚卸資産
・棚卸資産=売上高÷棚卸資産回転率
■未分類
・安全余裕度
・営業レバレッジ
■資本利益率
・ROEの2指標分解306
・ROEの3指標分解(デュポンシステム)274
・ROAの2指標分解 280
【コーポレート・ファイナンス】
・フリーキャッシュフローの予想額
・残余利益
・株式価値
〇WACC(加重平均資本コスト)
※D：負債総額、E：株式時価総額
・パターン1
WACC=[D/(E+D)]×負債コスト×(1-法人税率)+[D/(E+D)]×株主資本コスト
・パターン2：国債の最終利回り、信用スプレッド、負債比率の指定がある場合
1.負債コスト=国債の最終利回り＋信用スプレッド
2.負債比率=d/e ※d(負債)÷e(株主資本)
WACC=[D/(E+D)]×負債コスト×(1-法人税率)+[D/(E+D)]×株主資本コスト
WACC=[n/(n+m)]×(国債の最終利回り+信用スプレッド)×(1-法人税率)＋[m/(n+m)]×株主資本コスト
・パターン3：株主資本コストをCAPMで求める
1.リスクフリーレート：rf
2.株式のベータ：β
3.市場ポートフォリオの期待収益率：n%
4.負債コスト：rf
WACC=[D/(E+D)]×負債コスト×(1-法人税率)+[D/(E+D)]×株主資本コスト
WACC=[D/(E+D)]×rf+[D/(E+D)]×[rf+β×(市場リスクプレミアム)]
WACC=[D/(E+D)]×rf+[D/(E+D)]×[rf+β×(n – rf)]
〇継続価値(ターミナルバリュー)
・継続価値335
定率成長モデル
・継続価値の現在価値337
継続価値÷(1+WACC)**n
※nは年数
◯残余利益324
◯FCFE 親会社株主帰属CF 324
FCFE=親会社株主帰属当期純利益+減価償却費-運転資本増加額-設備投資額+新規借入額-借入金返済額
◯株式価値325
DCF(定率成長モデル)
残余利益モデル
◯FCFF337
FCFF=営業利益×(1-法人税率)+減価償却費-設備投資額-運転資本増加
◯NPV
・NPV=FCFの現在価値合計-初期投資額
→FCF=営業利益×(1-法人税率)+減価償却費-設備投資額-運転資本増加額
→FCFの現在価値合計=各年のFCF÷資本コストの合計
・NPV=事業の現在価値PV – 初期投資額I
→翌期以降のCF=(1-法人税率)×税引前営業利益+減価償却費-正味運転資本の増減額
→事業の現在価値PV=CF÷資本コスト
◯IRR※将来CFの現在価値合計が初期投資額と一致する割引率
・ゼロ成長モデル※永久に同額のCFを生む
初期投資額=CF÷IRR
・
初期投資額=CF1/(1+r)+CF2/(1+r)**2+・・・
◯CCC(キャッシュコンバージョンサイクル)
CCC=売上債権回転期間+棚卸資産回転期間-仕入債務回転期間
◯販売と収益の関係
・限界利益=売上高-変動費
・営業利益=限界利益-固定費
・営業レバレッジ度=限界利益÷営業利益
・財務レバレッジ度DFL
・トータルレバレッジ度
=限界利益÷税引前当期純利益
=営業レバレッジ度×財務レバレッジ度
・ROEの変化率=税引前当期純利益の変化率
=財務レバレッジ度×営業利益の変化率
・X社(シェア20%)の相対シェア、最大シェアはY社(40%)
X社のシェア÷最大シェアのシェア
=0.2/0.4=50%
・ハーフィンダール・ハーシュマン指数
各企業のシェア(百分率表示)の二乗の合計
【未分類】
・現金比率=(現金・預金+短期有価証券)÷流動負債
・当座比率=(現金・預金+短期有価証券+売上債権)÷流動負債
・事業利益=営業利益+金融収益+持分法投資利益
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